こんにちは！
リーマン建築士の「たけし」です！
今日のテーマは
土地家屋調査士試験の科目・配点・出題傾向まとめ
試験の配点や出題バランスが知りたい！
合格ラインはどうやって決まるの？基準点ってなに？
そんな悩みをかかえている人も多いとおもいます！
わたしは一級建築士を一発合格で取得しましたが、試験の「全体像」を正しく把握することは、合格への最短距離を走るための最強の「戦略」になります！
今日は、土地家屋調査士試験の科目・配点・そして最新の出題傾向について、どこよりも分かりやすくおはなししていきます！
この記事を読み終える頃には、試験のカラクリがスッキリ理解できて、具体的な学習計画が立てられるようになっているはずです！
それでは、さっそくおはなししていきますね！
土地家屋調査士試験の全体構成は?午前の部・午後の部の違いを解説
土地家屋調査士試験で、最初にして最大の難関が「筆記試験」です。
この筆記試験は、一筋縄ではいかない「2段構え」の構造になっています。
法務省の試験案内をチェックすると、大きく分けて「午前の部」と「午後の部」があります。
まずは、それぞれの役割を整理してみます。
ここで、忙しい皆さんに絶対に伝えておきたい「最強のショートカット術」があります！
それは、「午前の部の免除制度」をフル活用することです！
実は、以下の資格をもっている人は、午前の部が「免除」されるんです。
これ、めちゃくちゃ大きくないですか！？
実際のところ、受験者の9割以上が測量士補などの資格を取得して、午前免除の状態で「午後の部」に全力を注いでいます。
午前から受けるのは体力も集中力も削られるので、まずは測量士補をサクッと取ってから調査士へ、というルートが最も「コスパの良い戦略」だといえます！
測量士補を取るなら、別記事で紹介していますが「アガルートの測量士(補)講座」がなかなか評判が良くておすすめです。
もし建築士の資格をもっている人なら、その時点で大きなアドバンテージを手にしていることになり、まさに「差別化」のチャンスですよ！
午後の部の科目内訳は?択一式20問・記述式2問の出題構成
さて、多くの受験生がしのぎを削るメイン戦場「午後の部」について深掘りしていきましょう。
試験時間は2時間30分。
これがね、受けてみると本当に「一瞬」なんですｗｗ
やみくもに受けてもたぶん受からないので、ペース配分も含めたしっかりとした分析と対策が必要になります。
東京法経学院の最新コラム（令和7年度試験分析）などに基づいた、例年の出題構成を見てみましょう。
択一式（全20問）の科目内訳
記述式（全2問）の内訳
この「記述式」こそが、土地家屋調査士試験が「実技試験」と呼ばれるゆえんです。
知識だけじゃなく、コンパスや定規を使いこなす「職人の技」も求められます！
配点はどうなっている?100点満点の内訳を確認
配点の構造を理解することは、学習の優先順位を決めるために不可欠です。
午前免除者の場合、午後100点満点での勝負となります。
| 形式 | 問題数 | 配点（各） | 合計 |
|---|---|---|---|
| 択一式 | 20問 | 2.5点 | 50点 |
| 記述式（土地） | 1問 | 25点 | 25点 |
| 記述式（建物） | 1問 | 25点 | 25点 |
| 合計 | – | – | 100点 |
見ての通り、択一と記述が50：50の配分になっています。
「択一は得意だけど図面は苦手・・・」という状態では、絶対に合格できない絶妙なバランス設定なんです。
だからこそ、どちらにも偏らない「バランス感覚」が合格への鍵となります！
合格ラインはどう決まる?基準点・合格点の仕組みを解説
土地家屋調査士試験が「国家試験のなかでも特に厳しい」といわれる理由。
それが、「3段階の基準点（足切り）制度」です！
合格するためには、以下の3つのハードルをすべて同時にクリアしなければなりません。
- 択一式の基準点を超える
- 記述式の基準点を超える
- そのうえで、総合合格点を超える
これがどれくらい残酷かというと、
たとえば記述式で満点に近いミラクルを出しても、択一式で基準点に1点足りなければ、その時点で採点すらされずに「不合格」が決まります。
逆に、択一が満点でも記述で足切りになればアウト。 「平均点は高いのに不合格」という悲劇が毎年起こる、まさにサバイバル試験なんですｗｗ
過去の基準点データで見る合格ラインの推移
最新の法務省発表データや予備校（アガルート・東京法経学院など）の基準点分析を参考に、直近の目安を確認してみましょう。
年度によって変動はありますが、択一は最低でも8割（16問以上）を目指すのがセオリーです。
「15問でいいや」とおもっていると、難化したときに一発で基準点割れを起こします。
この厳しい基準を突破すること自体が、プロとしての資質を問われているといえますよね。
（※基準点は必ず最新の法務省発表で確認してくださいね！）
出題傾向は?頻出分野と近年の変化を分析
最新の試験傾向を掴んで、他の受験生と差別化をはかっていきましょう！
「民法」の傾向
まず民法ですが、近年は3問という少ない枠のなかで、かなり中身の濃い問題が出されます。
特に「相続」や「物権（所有権の範囲など）」は、土地家屋調査士の業務に直結するため、非常に狙われやすいです。
深入りしすぎると時間が溶けるので、過去問を中心に頻出テーマを確実に仕留めるのがタイパの良い戦略です。
「不動産登記法」の傾向
そして、配点比重が最大の不動産登記法。
ここは「暗記」だけでは太刀打ちできません。
「なぜこの添付書類が必要なのか？」
「この登記を申請できるのは誰か？」
という、実務に基づいた思考力が試されます。
近年は、区分建物（マンション）の複雑な登記についても、かなり突っ込んだ内容が出るようになっています。
H3:記述式(土地・建物)ではどんな問題が出る?
記述式は、まさに「時間との戦い」です。
「土地（第21問）」の傾向
複素数計算を駆使して座標値を求めるのが主流です。
「はさみ込み」や「放射観測」など、測量の知識を使った計算が頻出します。
これ、関数電卓をブラインドタッチで叩けないと、時間が足りなくなりますｗｗ
関数電卓の配列を脳裏に焼き付けるくらいの勢いで猛特訓が必要です！
「建物（第22問）」の傾向
最近は、単なる一戸建てだけでなく、店舗併用住宅や二世帯住宅など、階数や構造が複雑な問題が出ることもあります。
床面積の計算で「壁芯」か「柱芯」か、あるいは「中心線」か、ルールを正確に理解して図面に落とし込む力が求められます。
最新の予備校講評（令和7年度・アガルート等）を見ても、「問題文の読み取り」に時間がかかる問題が増えているようです。
悩んでいる時間はありませんので、算定ルールはしっかり整理して脳内に刻んでおきましょう！
「正確に、速く、美しく」が、記述式攻略の3大原則ですね！
科目対策はどう進めるべき?効率的な学習の考え方
これだけのボリュームをどうこなすべきか。
働きながら一級建築士を一発合格した経験から、費用(時間)対効果を最大化するわたしなりの学習法を考えてみました！
もし独学で「図面の書き方がさっぱりわからん！」と壁にぶつかったら、東京法経学院やアガルートなどの講座を活用するのも一つの手です。
プロの「手の動き」を動画で見るのは、合格までの時間を大幅に短縮できる投資だとおもいます！
筆記を突破した後の「口述試験」とは？最後の関門を解説
土地家屋調査士試験には、筆記試験の合格者だけが進める「口述試験」があります。
いわゆる面接形式の試験で、例年1月頃に全国の管区法務局などで実施されます。
「面接で落とされるかも・・・」とビクビクしている人もいるかもしれませんが、安心してください！
この試験、実は合格率がほぼ100%と言われている「確認」のための試験なんです。
口述試験の概要と雰囲気
筆記試験で培った知識があれば答えられる内容がほとんどですし、もし言葉に詰まっても面接官が助け舟を出してくれることも多いようです。
つまり、普通に受け答えができれば「最後の一押し」になるわけです！
口述試験で試されるのは「プロとしての資質」
この試験で見られているのは、高度な知識というよりも「土地家屋調査士として現場に出るのにふさわしい人物か？」という点だとわたしは感じています。
「しっかり分かってますよ」という態度を前面に出して、ハキハキと元気よく答えれば、まず心配ありません。
筆記試験という超難関を突破したあなたなら、絶対に大丈夫ですよ！
まとめ: 科目・配点・口述試験を踏まえた対策のポイント
ここまでお読みいただき、ありがとうございました！
土地家屋調査士試験は、「配点構造」「基準点制度」、そして最後を締めくくる「口述試験」という流れを正しく理解し、攻略することが合格への最短ルートです。
たしかに筆記試験は合格率10%前後の高い壁ですが、そこさえ超えてしまえば、口述試験というビクトリーロードが待っています！
2024年から始まった「相続登記の義務化」という歴史的な追い風がある今、このライセンスを手に入れることは、あなたの人生において最強の「武器」となり、圧倒的な「差別化」に繋がるとおもいます。
今の仕事にプラスアルファの強みがほしい、あるいは独立して自分の腕で勝負したい。
そんな思いがあるなら、この資格を取得することは最高のパフォーマンスを発揮するための投資になります！
「自分にできるかな・・・」と迷っている時間はもったいないです！
まずは一歩踏み出して、未来の自分を助けるための準備を始めましょう。
応援しています！
頑張ってください！
※本記事のデータは、法務省、東京法経学院、アガルート等の公開情報を参考に作成しています。最新の情報は必ず法務省の公式サイト等で改めて確認することをおすすめします。
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